「一般診療医療費に占める4疾病（がん、脳卒中、急性心筋梗塞、糖尿病）および精神疾患に係る医療費合計の構成比は、近年ほとんど変化していない。（中略）悪性新生物の医療費は顕著に増加している。特に入院外医療費、若年層の医療費が増加している。抗がん剤薬剤料の伸びも顕著である」（日医総研ワーキングペーパー最近の医療費の動向とその要因 －「平成21 年度 国民医療費」の分析－前田由美子）との指摘にもあるように、わが国ではがん医療のコストは増大傾向にあります。
　これは、米国などでも同様です。2000年以降の分子標的薬の登場や、日米ともにベビーブーム世代ががんの好発年齢となってきたことも影響しています。しかし、必要な治療はやはり充実しなければなりません。ご質問にもあるように、TPPは薬剤費のみならず医療費全体が増加する懸念があり、米国とは異なる医療保険制度を有しているわが国でも保険診療と自費診療を組み合わせる（混合診療）考え方が出てきています。
　しかし、国民の誰もが公平に医療の恩恵を受けられるように、がん医療の充実を求めていくことは大切です。医療の充実は、いのちや暮らし、人生を支えます。厳しい財政状況があっても、国民１人ひとりが粘り強く求め続けていく－つまり、医療・保健・福祉の充実は常に社会からの要請が必要なのです。
　具体的にどのくらいの高騰が予定されているのかは、現時点では予測できません。しかし、保険診療を守り続けていくことを訴え続けることは患者さん・ご家族にもできることではないかと思います。

有難うございました。

やはり、世界的にも高騰しているのですね？
しかも日本の若年性の患者が増えていたのも
身近に居ますので　実感しました。

ＴＰＰでまだまだ高騰は続くようなけはいもしつつ
日本の自国でも売れる薬をどんどん開発して国民には安く提供できるようにして頂けたらと思いますが